2019年04月15日

成年後見人等には「身近な親族を選任することが望ましい」(最高裁判所見解)


2019年3月18日に開催された成年後見制度の利用の促進に関する有識者会議において、最高裁判所は、成年後見人等には「身近な親族を選任することが望ましい」との後見人選任に関する公式見解を明らかにしました。

以前の記事「成年後見制度について(問題と展望)」で、成年後見人と親族との間で対立が生じる背景等について解説しました。今回は、上記最高裁見解について、考えてみましょう。

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1 成年後見制度の利用の促進に関する法律(以下、「成年後見利用促進法」という。)
平成28年4月8日、成年後見利用促進法が成立し、同年5月13日から施行されました。成年後見制度の利用が日本社会の高齢化に見合うほどに十分進んでいない現状に鑑み、制度利用促進について国家の責務を明らかにするものです(成年後見利用促進法第1条)。

高齢化にもかかわらず成年後見制度の利用が進んでいないというのはどういうことでしょう?

このことを確認するために最高裁判所事務総局家庭局が毎年発表している「成年後見関係事件の概況」を見てみましょう。細かい増減を見ることは本稿の目的ではないので、大雑把な数字だけを見ます。

平成26年から平成30年までの5年間を見ると、毎年3.4〜3.6万件台の成年後見等開始審判申立が行われています。これは、1年間に新たに後見、保佐、補助、及び任意後見の開始(成年後見「等」というのは、これら4類型を合わせたものです。任意後見については、監督人が選任されることにより後見が開始します。)の審判が申し立てられたということです。申立件数は、最近2年間で若干増えています。そして、申立件数のほとんど(95%超)において、申立を認容する審判が行われました。

既に成年後見等が開始している事件の利用者数の推移をみると、平成26年の184,670人から平成30年の218,142人まで増加しました。つまり、毎年、平均6,700人くらいずつ利用者が増えているということです。

利用者数というのは、成年後見制度によって保護される本人(被成年後見人、被保佐人、被補助人、被任意後見人)をすべて含んだ人数のことです。そして、一旦後見等が開始されると、本人が死亡する(又は他の後見類型に変更される)まで制度利用は原則継続するので、この約6,700人というのは、大雑把に言えば、新規開始申立等の認容事件数から、本人死亡等により終了した事件を引いた数ということになるでしょう。

以上からは、成年後見制度の利用が進んでいないかどうかということはまだあまりよく分かりません。

比較のために、同じ期間(5年間)の高齢化について見てみましょう。

この期間、高齢者(65歳以上)人口数は、3200万人(平成26年)から3557万人(平成30年)まで増加しました。これを総人口に占める高齢者の割合に換算すると、たった5年の間に25%(平成26年)から29.5%(平成29年)にまで高齢化が進んだということになります(総務省統計局データによる)。ただし、高齢化は、高齢者人口増加とともに総人口減少の結果でもあります。

高齢化の急速な進行の一方で成年後見開始等申立件数が横ばいに近いということなので、たしかに成年後見制度の利用は進んでいないという結論になるでしょう。



2 第三者成年後見人等選任の事情
法定後見3類型(成年後見、保佐、及び補助)について平成30年に選任された成年後見人等のうち親族は23.2%で、残り76.8%は第三者(多い順に、司法書士、弁護士、社会福祉士。)でした。

平成12年、禁治産制度に代わって成年後見制度がスタートした当初は、親族が成年後見人等に選任されることが主流(91%)で、第三者が選任されるのは少数(9%)にとどまっていました。

ところが、親族後見人の選任割合は制度開始からほぼ一貫して低下し、平成24年を境に親族後見人と第三者後見人の選任割合が逆転します。そして、平成30年には上記の選任割合に至ります。


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(第三者後見人を偏重するようになった傾向)

前回記事でも述べた通り、家庭裁判所が第三者後見人を偏重するようになった背景には、被後見人等財産の不正な処分(横領等)による被害が増大したことがあります。

ところが、家庭裁判所は、本来であれば自らの監督機能を強化すべきところ、第三者後見人を選任するという安易な方法により不正を防止しようとしてきたのです。

成年後見人等の選任に関するこの経過を概観すると、「専門職第三者は制度についてあらかじめよく知っているはずだから、いちいち細かいことまで指導監督しなくてもよい。それに、報酬を付与しているのだから、適正に財産管理してくれるはずだ。」という家庭裁判所の本音が透けて見えてきます。

成年後見制度の利用が低迷しているのは、赤の他人(第三者後見人)に被後見人等となるべき本人の財産を握られてしまううえに報酬を取られてしまうのを、申立人となるべき親族が嫌うことが一因でしょう。「財産を握られてしまううえに報酬を取られてしまう」というのは人聞きの悪い誤解ですが、多くの人がそのように感じていることは事実です。

もちろん、制度利用が低迷している理由はそれだけではありませんが、本稿のテーマから外れるので述べません。



3 影響・効果
成年後見人等には「身近な親族を選任することが望ましい」との後見人選任に関する最高裁判所の見解は、家庭裁判所の安易な第三者後見人等選任に歯止めをかけるものです。

このこと自体は歓迎すべきことだと思います。

というのも、これまで家庭裁判所は、後見開始申立にいたる具体的事情や本人を取り巻く親族関係を具体的詳細に検討せずに、現預金の額だけを基準(大まかに1200万円超と言われています。)として第三者後見人を(親族に優先して)選任してしまっていたように見えるからです。この傾向は、私(申立に関わる司法書士)にとっても目に余るものでした。

後見人選任についての上記見解が表明される前の平成31年1月、最高裁判所はすでに同見解をすべての家庭裁判所に通達していたとのことです。よって、今後、家庭裁判所は、適任な親族がいない等の場合を除いて、原則として親族を成年後見人等に選任するようにせざるを得ないでしょう。

また、既に第三者後見人が就いている継続事件についても、親族からの申立てによって成年後見人等の変更が行われるような事案も増えるでしょう。第三者後見人に対して不満を持っている親族はとても多いのです。従来、第三者後見人に余程の不正でもない限り、途中から成年後見人等を変更するなどということは困難(事実上不可能)でした。

注意すべきは、今回の最高裁判所の見解表明が変化のきっかけに過ぎないということです。

家庭裁判所が安易に第三者を成年後見人等に選任することができなくなったということは、親族後見人に対して従来よりも細やかな指導監督が必要になるということを意味します。ところが、長年、指導監督体制の拡充をサボってきた家庭裁判所に、一朝一夕でこの変化を期待するのは楽観的に過ぎるでしょう。

おそらく、家庭裁判所は、親族を成年後見人等に選任する代わりに、第三者を成年後見監督人等として同時に選任することによって指導監督体制の不足を補おうとするものと考えられます。ただし、家庭裁判所は、このような対応が応急措置でしかないことを自覚しておくべきでしょう。なぜなら、それは、家庭裁判所の指導監督という役割を、本人の金銭的負担によって、第三者に丸投げするに等しいことなのですから。




posted by 司法書士 前田 at 12:46| Comment(0) | 成年後見

2019年04月06日

所有者不明土地問題のこれから


2017年12月の所有者不明土地問題研究会(半民半官の研究会。以下、「研究会」という。)の最終報告に続いて、2018年6月には「所有者不明土地の利用の円滑化等に関する特別措置法」(2019年6月1日施行予定)が制定されました。現在、同じ問題について、法制審議会(法務大臣の諮問機関)において2020年の国会提出を目指して相続法及び登記法の改正が議論されています。

また、所有者不明土地問題との共通点の多い空家問題については、これらに先立つ2014年11月、「空家等対策の推進に関する特別措置法」(2015年2月26日施行済)が制定され、最近この運用の影響が良くも悪くも出はじめています。

今回は、同じテーマを扱った前回記事「『所有者不明土地問題』を読む」の続きです。

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(人々の土地への関わりは、明治維新以降大きく変化した。)


1 所有者不明土地問題についての誤解
(1) 「所有者不明」とは?

所有者不明土地が大きな社会問題だと聞けば、多くの人々は、自分の家の近所に突如として誰のものか分からない土地が出現したという場面を想像するかもしれません。確かに、そのような例も皆無ではありません。しかし、ほとんどの所有者不明土地はそのような想像とはかけ離れたものです。

まず、ここで「所有者不明」とは、いかなる状態を指すものかについて確認してみましょう。

研究会は、この点を「不動産登記簿等の所有者台帳により、所有者が直ちに判明しない、又は判明しても所有者に連絡がつかない土地」と広く「定義」し、「所有者不明土地」が九州に匹敵するほどの面積(410 万ha)に広がっていると発表しました。

また、上記「所有者不明土地の利用の円滑化等に関する特別措置法」第2条第1項は、「『所有者不明土地』とは、相当な努力が払われたと認められるものとして政令で定める方法により探索を行ってもなおその所有者の全部又は一部を確知することができない一筆の土地をいう」と研究会よりはやや限定して定義しています。ただ、これも相当広い「定義」であることが分かります。

「所有者不明」と言われれば、一般の人は、「誰のものか分からない」という状態を指すと考えがちですが、所有者不明土地問題における「所有者不明」は、この普通の意味ではないのです。

というのも、日本の民有地は、たとえ所有名義人が死亡して数十年単位で登記簿がそのまま更新されずに放置されたとしても、相続人を確定すること自体ほとんどの事案において可能であるからです。つまり、ほとんどの土地について、所有者(又はその相続人)が分かるということです。

所有者不明土地問題における「所有者不明」とは、分かりやすく言えば、

・ 登記簿上の名義人の連絡先が不明になっている、
・ 死亡した名義人の相続関係を調査するのに手間がかかる、
・ 相続関係調査に手間をかけるほどの経済的価値が乏しい、
・ 相続人間で話し合いがつかない、
・ 登記簿に不備があるために本当に誰のものか分からない、等々

の全てを含んだ概念なのです。


(2) 土地に対する一般イメージ?
一般の人がイメージする「土地」は、まず自分の生活圏を中心としたものでしょう。都市人口が大半を占める現在の日本において、それは住宅用地や商工業用地等、一般の人が目にしやすい土地を指します。

しかし、国土全体を議論の対象とするのであれば、この土地に対する一般イメージはかなり偏ったものと言わざるを得ません。

試みに、国交省の「平成27年度土地所有・利用概況調査報告書」を見てみましょう。

日本の行政権の及ぶ国土面積(北方領土を除くということ。)は3700万ha余りです。

これを所有主体別に見れば、国公有地28.3%、民有地43.4%、その他28.2%です。「その他」とは、公的台帳に記載された面積が正確でなかったり、非課税地のために固定資産資料から漏れていたり等のために生じたギャップです。(「その他」は国家の情報管理・処理能力のお粗末さの一端を示すものですが、本稿ではこれ以上触れません。)そこで、国公有地と民有地という大きな括りに限れば、その比率は4対6となります。

一方、国公有地、民有地及びその他を全て合わせて、これを土地利用状況別に見れば、その割合は高い順に、森林原野67.2%、農用地12%、宅地5.1%です。ただし、この「宅地」とは、商工業用地等を含む広い概念です。また、「利用状況」とは、登記簿上の「地目」のことではなく、現実の利用状況を指します。

この利用状況についての数字は、多くの人にとって意外に感じられるかもしれません。しかし、衛星写真を見れば別に意外でも何でもないことに気づかされます。日本は、山林や農地が8割を占め、ほとんどの人々が狭い土地(5.1%の部分)に集まっている、そんな国なのです。

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(緑の多い日本列島。)


(3) 最近の現象か?
所有者不明土地問題が最近突如として出現したというのも大きな誤解です。

日本の土地私有制度は、明治初期の地租改正を契機として成立しました。簡単に言えば、150年位前、できたばかりの明治政府は、租税を土地の生産力をもとに金納化するとともに、土地の所有権を人々に引き渡したのです。土地登記制度も、これとほぼ同時期に誕生しました。

当時、日本はまだ農業社会で、人々の経済活動は土地とより密接に結びついていました。農地は作物を、山林は木材、燃料、そして山菜等の恵みをもたらしました。

時は流れ、現在、全就業人口6664万人のうち、農業就業人口は175.3万人(2.6%)に過ぎません(平成30年の総務省統計、農林水産省統計)。林業就業人口にいたってはたったの4.5万人(平成27年の林野庁統計)です。さらに、農林業従事者の高齢化も進みます。

このような状況で、国民の多くが国土の大部分を占める山林や農地の権利関係について無関心になるのは当然のことです。つまり、所有者不明土地問題の底流には、日本がこの150年間に経験した社会・産業構造の変化があるのです。



2 所有者不明土地問題解決の障害
(1) 解決の方向性

問題の解決策として相続登記の義務化等も検討されていますが、それは単に手続的な枝葉に過ぎないでしょう。本質的な解決策は、前回の記事でも挙げたとおり、以下の2つだと考えます。

ア 土地所有権放棄及び放棄地管理のための制度
イ 共有者の一人が単独所有権を取得する制度

(2) 解決への障害
ア 所有権放棄制度の障害
現行の民法によっても、理論上、土地の所有権を放棄することは可能であると解されています(通説)。そして、所有権放棄された土地は、国庫に帰属します(民法第239条第2項)。ところが、現実には、私人が土地の所有権を放棄したくとも、国家がそれを受け取るような制度はありません。

所有権放棄制度に類似する制度としては、相続税の「物納」(相続税法第41条)があります。もっとも、物納の対象となる土地には相応の資産価値がなければなりません。これに対し、所有権放棄の候補となるような土地には資産価値などないでしょう。加えて、資産価値ゼロの土地にも、管理のための多種多様のコストは必ずかかるのです。

そのコストは誰が負担するのでしょう?土地の所有権放棄制度を創設するうえで、この点は大きな障害となるでしょう。


イ 「共有」の問題
同じ対象物に関して複数の権利者が存在するという状態には、「物権共有」(民法第249条等)と「遺産共有」(民法第898条)とがあります。

単に共有といえば、ふつうは物権共有のことを指します。夫婦が半分ずつ出資してマイホームを購入したような例を思い浮かべればよいでしょう。

一方、遺産共有とは、相続人が複数いるときに、遺産分割が終わっていないために相続財産を構成する個々の財産について最終的な帰属先が決まっていない状態を指します。所有者不明で問題となる土地は、遺産共有状態のものも多く含まれるでしょう。

ここで、もし所有者不明とされる土地の共有者全員(又はそれと同等の者全員)が取得を希望しないのであれば、物権共有であれ遺産共有であれ、速やかに所有権放棄制度を利用できるようにすべきでしょう。

これに対して、もし所有者不明とされる土地の共有者の中に取得を希望する者がいるのであれば、物権共有であれ遺産共有であれ、速やかに共有状態を解消する(=取得希望者の単独所有にする)のが望ましいと言えます。というのも、共有というのは非常に不安定な権利状態(=紛争等を生じやすい状態)であるからです。

現行法において、物権共有の解消のためには持分放棄(民法第255条)や共有物分割請求(民法第256条)等の手続を利用することができます。また、遺産共有解消のためには、相続放棄(民法第938条)、相続分譲渡(民法第905条第1項)、遺産分割(民法第906条等)等の手続を利用することができます。ただ、これら手続を利用できるような事案は、むしろ「軽症」の部類でしょう。軽症の事案を「所有者不明」に含めることすら矛盾しているといえます。

所有者不明が「重症」化した場合、数次の相続の結果、相続人が非常に多数となり、さらにその中に行方不明者や意思無能力者が出現します。このような場合、現行法においては、共有解消の手続を始める前提として、行方不明者について失踪宣告や財産管理人選任等を、意思無能力者のために後見人選任等を経なければなりません。もちろん、対象となる土地の資産価値が高いのであれば、複雑な手続をいくつも組み合わせても共有関係を解消する意味があるでしょう。しかし、そんな土地は、そもそも重症化しないものなのです。

さらに、明治大正期には、「権利能力なき社団」の所有する土地を、多数者の共有物として登記するという不用意なことが頻繁に行われました。このような土地については、共有解消のための現行法の手続はほとんど役にたちません。

現行法の手続から漏れてしまう事案まで包摂する共有解消の制度とは、どのようなものでしょうか?

今回、私の考えは述べないでおきます。



3 老朽分譲マンション問題との共通点
同じ不動産でありながら、建物を所有者不明の独立の問題として論じない(空家問題は、土地・建物をセットで扱います。)理由は、建物にはやがて滅失してしまうという性質があるからです。建物がなくなってしまえば、その所有権も(問題も)消えてしまいます。

しかし、建物といっても分譲マンションには土地と共通する性質があります。実は、マンションの建て替えは、非常に稀な例外を除いて事実上不可能なのです。つまり、滅失しない(=取り壊したくても取り壊せない)という点で、分譲マンションには土地と共通する性質があるのです。

1960年代以降に建てられた分譲マンションは、建て替え時期を向かえています。日本社会が人口減少局面を迎え、供給過多となった老朽分譲マンションは、近い将来、所有者不明土地と同じ問題を起こすことでしょう。

分譲マンションの権利関係の整理のためには、土地に関するよりも周到な施策を用意しなければならなくなるはずです。今回は、問題の指摘だけにとどめておきます。

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(分譲マンションの権利関係はまるで時限爆弾。)

posted by 司法書士 前田 at 23:17| Comment(0) | 登記業務

2019年04月01日

禁じ手注意!(機械式ディスクブレーキの引きを軽くする小技)


2019年3月31日、自転車で登坂トレーニングに出ようと思ったら、小雨が・・。

そこで、トレーニングは止めて、いつも気になっていたディスクブレーキの引きの改善策を施してみることにしたのです。

機械式ディスクブレーキのレバーの引きが重い原因の一つに、キャリパーのバネ(リターンスプリング)が強すぎることが挙げられます。私の使っているキャリパー(シマノBR-M416)のバネは明らかに強すぎです。とりわけ長いケーブルの影響(摩擦と変形)が加わる後輪ブレーキにおいて、バネの強さがずっと気になっていました。

ところが、バネの強さを調整する機構などはもともと備わっていません。

そこで「目には目を」とばかりに思いついたのが、キャリパーのバネと反対方向に作用するコイルバネを取り付けるという方法「バネにはバネを」です。プラスチックの結束バンド(タイラップ)を使って取り付けるだけです。強さや長さの違うバネをいくつか用意して、試行錯誤します。


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(取付位置、強さ、長さ・・を試行錯誤。)


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(おおっ、軽い!)


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(レバーを握っていない状態。)


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(レバーを握った状態。)


もちろん、部品メーカーはこんな方法を推奨していません。命にかかわる部品を自己流に改造するなんてとんでもないことです。けしからん!・・・と一応ことわっておきます。試したい人は、くれぐれも十二分に安全性を確保したうえで、自己責任で。


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(追加写真:2019年4月6日、ブレーキの感触は良好。)




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posted by 司法書士 前田 at 12:28| Comment(0) | 自転車

2019年03月18日

日陰のレビュー(サイドスタンド編)


レビューというと普通は最新商品が中心でしょうが、ここでは、私が自分で実際に使ってみてひそかに気に入っている割安自転車用品・部品を評します。今回は、サイドスタンドです。


私が主に登坂トレーニングに使っているMTB(スペシャライズド・ロックホッパー1997年式?)にはサイドスタンドがついています。軽量化してみようかと魔が差した時にはサイドスタンドを外すこともありますが、結局またしばらくすると取り付けてしまいます。自転車を立て掛ける場所を選ばなくても良いというメリットは、数百グラムの軽量化には代えがたいものなのです。

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(2019年3月16日、愛車ロックホッパーにはサイドスタンドとフェンダーを装備。)


このサイドスタンドは、10数年前にサイクルベースあさひで買ったものです。チェーンステーに挟むだけで(摩擦を利用して)固定するタイプを選んだのは、見た目が良いからという安易な理由にすぎません。


このタイプは、チェーンステーの取付部分を痛めてしまったり(固定が強すぎる場合)サイドスタンドが回って(滑って)しまったり(固定が弱すぎる場合)する恐れがあるため、取付部保護と摩擦増加のためにグリップゴムを噛ませて固定してあります。ある程度肉厚があるような金属フレームの自転車(要するにエントリーレベルの自転車)にしか取り付けを推奨できないものです(カーボン素材フレームならこのようなサイドスタンド取付けによって割れてしまう恐れすらありますのでご注意を。)。

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(取付部には損傷防止と摩擦増加を兼ねて分厚いゴムを挟んである。)


スポーツ自転車に乗っている多くの人はサイドスタンドになんて興味ないでしょう。でも、サイドスタンドは、自転車という気楽な乗り物をさらに気楽にしてくれる便利な小道具なのです。サイドスタンドに偏見(「初心者っぽい」)を持っている人も多いでしょうが、是非一度お試しあれ。

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(通勤自転車。車体中央に取付けるタイプは見た目もスッキリ。)

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(シングルスピード車の実用的スタンド。取付スペースに余裕があればこのようなタイプがお勧め。)


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posted by 司法書士 前田 at 16:11| Comment(0) | 自転車

2019年02月18日

ケーブル式ブレーキのタッチ(引き感)の改善


こう寒いと、自転車好きな私でも乗る気が失せてしまいます。こんな時は、普段なら面倒くさくてやらないような小整備を楽しみましょう。

今回は、ケーブル式ブレーキの引きを改善するためにケーブルの長さ調整をします。この整備項目は、Vブレーキ、カンチブレーキ、キャリパーブレーキ、機械式ディスクブレーキにも当てはまります。



「スポンジ」感を解消しよう

ブレーキケーブル(金属ワイヤー+アウターハウジング)が長すぎると、その分ワイヤーが余計に収縮し、さらにアウターハウジングも余計に変形するため、ブレーキレバーにかけた力が効率よくブレーキアーム(Vブレーキの場合)に伝わりません。

その結果、いくら強くブレーキをかけてもフニャフニャした「スポンジ」のような感触になります。このような症状は、特にもともとケーブルの長い後輪のブレーキシステムで顕著です。

私のMTBのケーブルは現状でもそんなに余分に長いわけではありませんでしたが、更なるタッチ向上を目指してケーブルを短くしてみることにしました。

注意することは、短すぎてもダメということです。ケーブルが短すぎると、自然なケーブルの取り回し(ルーティング)やハンドリング切れ角に影響してしまいます。長すぎず短すぎずというバランスが大事です。


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(前後ともケーブルがやや長いか。)


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(ワイヤーをアウターから外して作業する。)


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(どのくらい切るか?やり過ぎは禁物。)


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(金属ノコの切断面。さらにヤスリで仕上げる。)


私は、アウターハウジングを切断するときはいつも金属ノコギリを使用します。この方法で切断すると時間がかかりますが、ワイヤーカッター等を利用したときのように切断面がつぶれるという弊害が起きません。アウターの出入口はワイヤーとの摩擦が大きいので、ちょっとした気遣いのつもりです。切断した後は、さらにヤスリで切断面をきれいに整えます。


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(前ブレーキは、屈曲の深いバナナ(上)から浅いバナナ(下)へ交換。)


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(前ブレーキケーブルも6p短縮。)


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(ビフォー。)


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(アフター。)


多少スポンジ感のあった後ブレーキケーブルを7p、問題のない前ブレーキも6p短縮しました。ブレーキを握った感じは、心なしかタッチが向上し、カッチっと効くようになった気がします。プラシーボ(偽薬)効果に過ぎないかもしれませんが、ケーブル式ブレーキのチューニングというのは結局こんな細かいことの積み重ねなのです。


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(寒い日は室内で筋トレにいそしむ。積み重ねが大事。)



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posted by 司法書士 前田 at 19:15| Comment(0) | 自転車