2015年05月29日

個人再生手続という債務整理方法について

 人は、経済的窮境(継続的に債務の弁済ができない状態。「支払い不能」とも言います。)に陥っても、債務整理によって更生を図ることができます。夜逃げや心中は解決方法ではありません。

 今回は、債務整理方法の中でも、実際に利用するか否かは別として、特に利用希望の多い個人再生手続について整理してみます。
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1. 個人再生手続の概要
(1)制度の位置付け
 個人再生手続は、一般民事再生手続の特則として、民事再生法第13章に規定されています。一般民事再生手続が重厚長大に過ぎることから、個人再生手続は、その利用要件を限定(小規模個人再生について民事再生法第221条、給与所得者等再生について同法第239条)したうえで、手続及びその効果を簡素化(「再生債権のみなし届出」について民事再生法第225条、失権効や執行力等規定の適用除外について同法第238条)しています。

 個人再生手続には、小規模個人再生と給与所得者等再生という2種類がありますが、後者は前者の特則です(民事再生法第239条1項)。したがって、制度間の包含関係は以下の通りです。利用できる人の範囲は、一般民事再生が最も広く、給与所得者等再生が最も狭くなっています。

  一般個人再生 ⊃ 小規模個人再生 ⊃ 給与所得者等再生


(2)どんな人が利用できるのか
 民事再生手続利用の一般的前提として、債務者に支払不能のおそれが生じていることが必要です(民事再生法第21条1項)。そのうえで、特則である個人再生を利用できるのは、自然人に限られます。つまり、会社などの法人を含まないということです。
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 自然人のうち、以下2つの条件をどちらも満たす場合に、小規模個人再生を利用することが出来ます。
  ・将来において定期的に収入を得る見込みがある。
  ・住宅ローン等一定の債務を除外した債務合計が5000万円以下である。

 これによれば、定期的収入があれば良いので、サラリーマンだけでなく、個人事業者や年金生活者も、小規模個人再生を利用することが出来ます。

 また、住宅ローンの額が多くても、それ以外の債務額が5000万円以下であれば、小規模個人再生を利用することが出来ます。

 さらに給与所得者再生を利用するためには、上の2つに加えて、以下の条件も満たさなければなりません。
  ・定期的収入(給与等)の変動幅が小さい(概ね2割以下の変動幅)。

 よって、収入の上下動が激しい事業者などは、給与所得者等再生を利用するのが難しいかも知れません。


(3)個人再生手続によって債務はどうなるのか
 個人再生手続においては、一定のルールに従って債務を減額変更する一般的基準を決め、その減額した債務を3年間(5年まで延長可)にわたって分割返済していく計画(以下、「再生計画」という。)を立てます。

 この計画が裁判所によって認可(「決定」という裁判によります。)されれば、債務の内容が計画で定める一般的基準に従って変更されます(民事再生法第232条2項)。つまり、債務の〇%を分割して(3カ月に1回)に払って行くことが出来さえすれば、その余りについては支払う義務がなくなるということです。

 再生計画の弁済額を決める一定のルールとは、以下のようなものです。
  ・清算価値保障の原則(小規模個人再生と給与所得者等再生に共通)
  ・最低弁済額要件(小規模個人再生と給与所得者等再生に共通)
  ・可処分所得要件(給与所得者等再生のみ)

 まず、清算価値保障の原則とは、債務者が再生計画に従って弁済する総額が、破産した場合の予想配当額を下回ってはいけないというルールです。単純化して言えば、再生債務者は、持てる財産全てを換価したと仮定した場合の価額以上を、債権者に対する弁済に充てなければならないということです。

 このため、再生債務者が不動産や生命保険等の高額の財産を所有しているような場合、換価価値が大きくなってしまうので、弁済額は膨らんでしまいます。実際に財産を換価する必要はありませんが、財産を持っているのであれば、簡単に借金を踏み倒すことはできないという、当たり前のことを定めた原則です。

 次に、最低弁済額要件とは、民事再生法第231条2項3号から4号までに定める額以上を弁済しなければならないというルールです。以下のように定めてあります。
  ・100万円以下の債務          → 全額弁済
  ・100万円超、500万円以下の債務   → 100万円弁済
  ・500万円超、1500万円以下の債務  → 20%以上弁済
  ・1500万円超、3000万円以下の債務 → 300万円弁済
  ・3000万円超、5000万円以下の債務 → 10%以上弁済

 例えば、住宅ローン等一定の債務を除いた債務総額が1000万円であった場合には、この要件に従えば、20%である200万円以上を弁済しなければならないということです。

 最後に、可処分所得要件とは、世帯にとっての余裕資金は弁済に充てなければならないというルールです。可処分所得要件は、給与所得者等再生のみ適用されます。その計算の詳細についてはここでは述べません。


(4)小規模個人再生と給与所得者等再生の違い
 給与所得者等再生の方が、小規模個人再生よりも、利用要件が厳しく(定期収入の変動幅が小さくなければならない。)、その割に、弁済額は多くなる可能性があります(再生計画で弁済額を定める基準として可処分所得要件が加わる。)。これでは損ばかりな気がしますが、給与所得者等再生を利用するメリットはどこにあるのでしょうか?

 それは、給与所得者等再生においては、再生計画案の決議(民事再生法第230条)が不要であるということにあります。

 小規模個人再生においては、再生計画案を債権者の決議に付して、これに対して、債権者の過半数(債権者の数が過半数であり、かつ債権額が過半数)が反対しないということが必要です。ややこしい言い回しですが、要するに、再生計画が裁判所によって認可される前提として、債権者の過半数が消極的にでも再生計画案に賛成していることが必要だという意味です。

 これに対して、給与所得者等再生においては、債権者は再生計画案について意見を述べることが出来る(民事再生法第240条)だけで、再生計画の生殺与奪の権を握っているわけではありません。よって、再生計画に反対しそうな債権者が過半数を超えると予想される場合には、小規模個人再生ではなくて、給与所得者等再生を選択すれば、個人再生手続をスムーズに推し進めることが出来るというわけです。

 しかし、実際には、給与所得者等再生の利用は、それ程多くはありません。個人再生事件のうち9割方は、小規模個人再生であると言われています。これは、制度創設時の予想に反して、再生計画に反対するような債権者が現実には多く出なかったためです。


2. なぜ個人再生手続を希望するのか?
(1)破産という制度
 経済的に窮境にある債務者(民事再生法第1条他)にとって、利用できる法的整理の手法としては、個人再生の他にも、破産が考えられます。

 破産とは、債務者の財産に対する包括的執行手続きであると考えることが出来ます。つまり、破産の主要な目的の一つは、債務者(以下、「破産者」という。)の財産を取り上げて(破産法第34条等)、これを換価し(同法第184条他)、債権者に平等に配当する(同法第193条他)ことにあるのです。

 他方で、破産は、自然人たる破産者にとっては、自らが負っている支払義務からの免責(破産法第253条他)を得ることを目的として行われる手続でもあります。換言すれば、合法的に借金を踏み倒す手続きだということです。特に、債務者自ら破産を申し立てる場合(「自己破産」)には、その時点ですでに財産が無いのが普通ですから、免責を受けることが破産の唯一の目的と言っても良いくらいです。

 これにたいして、個人再生手続きにおいては、債務者は、上記1(3)のような基準に従って減額された債務を、再生計画に従って弁済しなければなりません。つまり、債務者は、財産を換価・配当する必要こそありませんが、所定額の金銭を弁済のために捻出しなければなりません。破産する場合に比べて、債務者にとっての負担は確実に重くなります。

 しかし意外にも、窮境に陥った債務者は、個人再生手続を希望することが多いのです。これは何故でしょうか?


(2)個人再生手続を希望する理由
 経済的窮境に陥った債務者が、破産ではなくて、個人再生手続の利用を希望することが多い理由は、以下の3つが考えられます。
  ア 破産法の免責不許可事由の存在
  イ 破産開始決定の効果としての資格制限等を回避する必要性
  ウ 住宅資金特別条項の利用

ア 破産法の免責不許可事由の存在
 前述のとおり、破産は、破産者自身にとっては、支払義務からの免責を得ることがほとんど唯一の目的です。しかし、破産開始決定を受けたからと言って、全ての破産者が免責を受けられるわけではありません。破産法第252条1項各号は、免責を不許可とする事由を掲げています。それら事由の中で、申立前に実務上問題となることが多いものを見てみましょう。
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a. 財産隠匿等の破産財団の価値を不当に減少させる行為(1号)
 支払不能状態に陥ってから、財産隠しをしたり、親族等に財産を贈与・廉売したりするような場合です。このような悪質な行為をする破産者に対しては、容易に免責を与えないという趣旨です。さらに、このような行為は、詐欺破産罪(破産法第265条)にも当たることがあります。
b. 浪費又は射幸行為による著しい財産減少又は過大な債務負担(4号)
 贅沢品の購入、ギャンブルや投機行為によって破たんに瀕してしまった場合のことです。身勝手な理由で破たんした破産者に対して、容易に免責を与えないという趣旨です。
c. 偏波行為(3号)
 支払不能の状態にあるにもかかわらず、特定の債権者だけに弁済したり、担保提供したりするような行為です。破産法の原則たる債権者平等に反する行為をした者に対しては、その行為の態様によっては、免責を与えないという趣旨です。
d. 詐欺(5号)
 返済できないことを知っていながら、お金を借りたような場合です。経済的窮境にある債務者は、往々にして自転車操業に陥ってしまうものです。しかし、その程度や態様が悪質なものであれば、免責を受けることはできないという趣旨です。
e. 再度の破産等(10号)
 以前に破産免責を受けておきながら、短期間(7年以内)のうちに再度免責許可を申し立てる場合です。免責というのは、破産者の更生を期待して与えられる国家からの「恩恵」です。恩恵に対して報いる意思のない者は、免責を受ける資格がないという趣旨です。

 上記のような事情があって、破産を申し立てても免責が得られない可能性が高いような場合には、債務者が次善の策として個人再生手続きの利用を希望することが多々あります。

イ 破産開始決定の効果としての資格制限等を回避する必要性
 破産開始決定を受けたことが欠格事由となるような一定の職務・職業が存在します。身近な職業を挙げると、司法書士等のいわゆる「士業者」全般、宅地建物取引主任者、生命保険募集人、警備員や後見人等も破産開始により当然に失職します。

 また、破産開始は委任契約の終了原因(民法第653条2号)であることから、株式会社の役員等は、破産開始決定を受けたことにより当然に失職します(会社法第330条)。持分会社の社員については、破産開始決定を受けることが法定退社事由として規定されています(会社法第607条5号)。

 さらに、債務者が任意後見契約によって将来任意後見人となることが予定されているような場合に、破産申立てを避けようとすることがあります。この場合、たしかに、将来の後見人就任時点で破産による資格制限から復権していれば、後見人の欠格事由にはあたらないと言えます。しかし、任意後見人就任の前提となる、家庭裁判所による任意後見監督人選任審判が却下される可能性が大きくなります。よって、結果的に、後見人予定者が破産すれば、任意後見人就任が難しくなるでしょう。自分の財産を管理できないような人が、後見人に就任して、他人の財産をちゃんと管理することなど期待できないのですから、当然のことです。

ウ 住宅資金特別条項の利用
 住宅資金貸付条項とは、住宅ローンにかかる債権のみを他の再生債権とは別枠に入れて、債務者が住宅を維持することができるようにするための制度です。

 通常ならば、債務者は、破産や再生等の手続が始まれば、抵当権のついた住宅(建物とその敷地)を手放さなければなりません。しかし、生活の本拠である住宅を失ってしまえば、債務者の更生が阻まれてしまうことも考えられます。そこで、債権者平等という原則を曲げて、住宅ローン債権のみ、ほぼ従前通り支払っていくことを再生計画に定めることが出来るようにしてあるのです(民事再生法第10章)。

 オーバーローンの状態(住宅ローンの残債務額が、住宅の換価価値を上回っている状態)であれば、住宅は負担でしかありませんから、手放した方が計算上得なはずです。しかし、マイホームや生活環境等への愛着から、住居だけは手放したくないと考える債務者は多いのです。


3. 負担を理解すること
 上記2のような理由から、多くの債務者が、債務整理方法として個人再生手続を希望します。確かに、一定の事情を抱えた債務者にとっては、個人再生手続は都合が良いようにも思われます。特に、住宅を維持したまま債務整理が出来るという謳い文句は、窮境に瀕した多重債務者にとっては魅力的に聞こえることでしょう。しかし、都合が良いことの代償として、債務者にとっての負担が非常に大きいことは見過ごされがちです。

 負担の一つ目は、手続的なものです。個人再生申立の準備からスタートして、再生計画の認可決定が下りるまで、1年以上かかることは稀ではありません。単に期間が長いという問題だけではなくて、その期間は、債務者自身の計画性、財務力や事務処理能力を裁判所に対して証明するための期間でもあるのです。期間が経過すれば、何もせずとも再生計画が認可されるわけではありません。さらに再生計画認可後には、実際に計画に従った弁済を、3年又は5年という長期に渡って実行していかなければなりません。

 負担の二つ目は、計画弁済に関するものです。いくら債務を減額されるとは言っても、定期的に一定額を払い続けていくことは、多くの債務者にとっては決して容易ではありません。さらに、住宅資金特別条項を定めた場合には、減額されない住宅ローンを支払って行かねばならないのです。

 再生計画の実施に甘い見通しを持ったまま安易に個人再生手続を選択すれば、申立ての準備段階で挫折してしまったり、再生計画の実施中に破産申し立てを余儀なくされたりすることになります。そうなれば、債務整理の目的である、債務者の経済的更生が遅れてしまうだけです。そのようなことにならないよう、債務整理の手続選択には、慎重すぎるほどの慎重さが必要なのです。

 手続きに関わる専門家も、依頼者である多重債務者の希望ばかりを鵜呑みにせずに、客観的な判断をすべきです。自戒の意味も込めて。
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posted by 司法書士 前田 at 09:18| Comment(0) | 金銭トラブル

2015年05月25日

ヘッドセットの通常整備

 今回はヘッドセットの通常整備です。ヘッドセットは、雨天やダートでの使用をするのならば頻繁に、そうでなくても2〜3年に1回くらいは、分解・清掃・グリスアップを行う必要があります。ヘッド部には、水や汚れが浸入して堆積し、グリスを流し、サビを発生させやすいのです。
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(スペシャライズド ロックホッパー1999)



1. はじめに
 今回整備する自転車は、1999年式のスペシャライズド・ロックホッパーというマウンテンバイクです。ヘッド部は、オーバーサイズのAヘッド型と呼ばれる規格のものです。オーバーサイズとは、ステアラー(フォークコラム)の外径が、1+1/8インチ(28.6mm)の太さであるということです。Aヘッド型とは、ステアラーとステムの固定方式の一種です。

 Aヘッド型の進化したものには、インテグラル型やヘッド下部が太くなった(テーパー形状)ものなどがありますが、整備方法はどれも同じです。

 今回整備するような単純なAヘッド型ヘッドセット同士の間でも、それぞれの部品に互換性がないことが多いものです。よって、ベアリングだけを交換する必要が生じた場合でも、実際に使用されているベアリングのタイプを理解し、部品各部のサイズを計測してから交換部品を注文する慎重さが必要です。


2. 手順
(1)分解
 ステアラーは、アンカーボルト(ステアラーの天辺のボルト)とステムのクランプボルトによって、ヘッドチューブに固定されていますので、まずはそれらボルトを外します。
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(アンカーボルトとクランプボルトを緩めて、ステムを外す。)

 上側から外せるヘッドパーツ(上玉押し、ベアリング)を外したら、ステアラーをヘッドチューブ下側から抜き外します。
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(ステアラーの上部をゴム槌で叩くと、各部品が外れやすくなる。)
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(外せるヘッドパーツをすべて外す。)
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(ブレーキケーブルも外しておきます。)
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(ステアラーをヘッドチューブ下側から抜き出す。)
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(下玉押しの中に残ったシールドベアリングを取り出す。)

 外した部品は、布等で拭いて、古いグリスや堆積物を取り去っておきます。パーツクリーナー等を使う場合には、直接部品に吹きかけるのではなく、布につけて使用します。特に、シールドベアリングにパーツクリーナーや潤滑浸透剤を直接噴きかけることは、封入されたグリスを流し出してしまうことになるので、やってはいけません。これに対して、リテーナーボールベアリングであれば、パーツクリーナーや洗油で洗っても構いません。
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(清掃。パーツクリーナーや洗油の扱いには要注意。)


(2)組立て
 外したときと逆順序で組み立てます。各部にはグリスを塗っておきます。

 15年間以上がんばったベアリングは、下側の方がちょっとグダグダになっていました。幸いなことに、このヘッドセットでは、上下が同じ規格のシールドベアリングを使用しているので、上下のベアリングを入れ替えて組み直すことにしました。上側ベアリングに比べて、下側がヤレてしまうのは、水や汚れが溜まりやすいからです。
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(下側のベアリングの感触が良くありません。今回は、上下ベアリングを逆に組み付けることにしました。)

 シールドベアリング自体は、原則として分解・洗浄・グリスアップはしません。シールドベアリングの動きを確認して、動きが渋くなっていたら、ベアリングユニットごと交換すべきものです。ここでは、組付け前にベアリングにもグリスを塗っていますが、これは、潤滑のためではなくて、防錆・防水のためです。
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(玉受けにもグリス。)
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(ステアラーにもグリス。)
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(シールドベアリングにもグリス。全てシマノのプレミアムグリスで可。)
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(下玉受けにベアリングを装着。)
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(ステアラーをヘッドチューブに挿し入れる。)
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(ベアリング、玉押し・・・分解した時と逆手順で組み付ける。)

 ステムのクランプボルトは、ネジ止め剤を塗ってから締め付けます。
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(最後に、アンカーボルトを適度に締めて、クランプボルトでステアラーを固定。)
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(適宜、ネジ止め剤とグリスを使い分ける。)
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(ハンドルバーのクランプボルトは、対角の順に均等に少しずつ締める。ネジを壊さないための基本。)


3. おまけ(ブレーキの動作回復)
 フォークを外したついでに前Vブレーキを確認してみたところ、アームの戻りが渋くなっていたので、修正することにしました。
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(動きが渋い・・。)

 アームの戻りが悪くなる原因は、ピボット部が錆びたり汚れが堆積したりすることによります。よって、CRC556等をピボット部分に噴き入れて、指で可動部品をグリグリと何度も揉んで、堆積物を削ります。こんな簡単な作業ですが、ブレーキのタッチが格段に向上します。
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(ピボット部にCRC556を噴き入れて・・。)
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(可動部品同士を揉んでこすり合わせる。)
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(完成。)

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(山の上からの眺めは格別。)


 では、また・・。
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posted by 司法書士 前田 at 09:31| Comment(0) | 自転車

2015年05月22日

債権回収について

 司法書士という仕事柄、債権回収に関する相談を受けることが多々あります。相談者は、個人的に他人にお金を貸した人であったり、入居者に家賃を滞納されている大家さんであったり、他人の借金を一時的に立替えてあげたその知人であったり、交通事故の被害者であったりと、様々です。そこで問題になっている債権額は、比較的少額であることがほとんどです。

 今回は、主に貸金債権(金銭消費貸借契約にもとづく債権)を念頭に置いて、債権回収について考えてみたいと思います。債権回収といっても、その金額が大きかったり、債権の存否自体に争いがあったりするような場合は、むしろ弁護士の職域に属する問題です。これに対して、私が関わることの多い少額の債権回収には、訴訟だけでは解決できない特有の難しさもあります。
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1. お金を貸す時の用心
 貸手が、貸したお金を本気で返してほしいのであれば、お金を渡す前に、考えるべきことや、講じておくべき対策があるはずです。そのような過程を経ずして、安易に人にお金を貸すべきではありません。

(1)担保を取ること
 債権を担保するため、不動産に対して設定する抵当権(民法第10章)、主に動産や権利に対して設定する質権(民法第9章)等のことを「物的担保」といいます。民法には規定されていない慣習上認められた譲渡担保等も、物的担保の一種です。

 物や権利ではなくて、第三者の経済的信用を担保とすることを保証(民法第446条他)といいます。保証は、「人的担保」といいます。

 物的担保にせよ人的担保にせよ、要するに、債権者が、借金の形(かた)を取っておくための手段です。

 担保を提供するのは、債務者自身に限りません。例えば、親が、子の借金を担保するために、自らの不動産を債権者に対して担保として差し出したり、自らが保証債務を負担したりするような場面が考えられます。

 しかし、人にお金を貸す時等に、何が何でも担保を取ればよいというわけではありません。担保の要否については、次のような点を考慮して判断するものです。
  @借金の目的(購入資金、事業資金)に合理性があるか?
  A任意の履行が期待できるか(額、期間、債務者の言行、返済原資、返済計画)?
  B担保として適当なもの(不動産、債権、人)が存在するか?
  C貸金額、担保対象財産及び担保設定手続費用とのバランスはとれているか?
  D担保提供者は誰(本人、親等)か?
  E担保をとることが法令に反しないか?

 さらに、私はこの他にも、G担保をとることが道徳や正義に反するものではないか、という点も考慮すべきだと思います。この点について、特に第三者による担保(保証又は物上保証。)提供が問題となります。

 日本では、債権者が、債務者以外の第三者に対して、担保提供させるということが古くからおこなわれ、法律上の制度としても確立しています。しかし、合法的だといっても、借金の責任を安易に第三者に押し付けるようなやり方は、貸手側の当然果たすべき注意義務を不問に付すものです。貸手は、借手の信用に問題ありと判断するなら、お金を貸さなければ良いのです。「最後は親に責任を取ってもらう」というような姿勢は、まともな大人同士の取引に相応しいものと言えるでしょうか?


(2)契約書をつくること
 金銭消費貸借契約の成立のために、書面で契約を交わすことは法律上の要件ではありません。しかし、返してもらうつもりがあるのに、単なる口約束だけでお金を貸すことは、たとえ親しい者同士の間であったとしても、軽率に過ぎます。

 契約を書面にするということには、次のような意味があります。
  (α)合意内容を明確にして、後日の争いを防止する
  (β)債務者に対して任意の履行を促す
  (γ)紛争化した時のための証拠を用意する

 さらに、(δ)契約内容を公正証書にしておけば、一定の要件のもと、これが債務名義(下記2(1)参照)となり、直ちに債務者等の財産に対して強制執行をかけることもできます。通常、債務名義を得るためには、裁判等の手段によらなければならないのですから、私人間の合意によって簡単に作成することのできる公正証書には、その手間を省くというメリットがあります。

 もっとも、契約を公正証書にすべき場合は、非常に限定されていることに注意しなければなりません。そもそも強制執行するためには、執行対象として適当な財産(不動産や債権)がなければなりません。もしそのような財産が存在するのならば、通常は公正証書を作成するよりも、はじめからその財産の上に担保権を設定しておく方が、より直接的な債権回収に資するはずです。

 では、担保権の設定よりも、公正証書作成の方が都合よいといえるのは、具体的にはどのような場合を指すのでしょうか?

 例えば、それは、債務者にとって、担保が設定されたことを誰かに察知されたくない事情があるような場合です。抵当権が設定されれば、不動産の登記簿上に負債を負った事実が記載されてしまい、取引先等に知られてしまう可能性が高まります。事業者ならば、そのようなことを契機として、金融機関から運転資金の融資が受けづらくなったり、融資を引き上げられてしまったりする事態が生じるかも知れません。

 このように考えると、公正証書でなければならないような事情がある場合とは、すでに債務者に信用不安が生じている段階であるのかも知れません。そのような段階で公正証書を作成することに、どれ程意味があるでしょうか?



2. 回収する段階で考えること
 債権回収の方法には、強制執行や担保権実行のような強制的な方法と、債務者の履行を促す任意的な方法とがあります。

(1)強制執行を検討する意義
 予め担保権を設定していなかった債権者が、債務者の財産から債権の満足を得るためには、通常、債務名義を得て強制執行する必要があります。

 債務名義とは、強制執行するために必要な、債権の存在を公証する一定の文書のことです。債務名義となる文書については、民事執行法第22条各号に定められています。その中で代表的なものは、給付訴訟の勝訴判決や執行証書(執行認諾文言を記載した金銭の給付に関する公正証書)です。

 しかし、強制執行を検討する意味があるのは、あくまでも執行対象として適当な財産があってこその話です。財産がない相手に対して、いくら債務名義を取ったところで、それは絵に描いた餅に過ぎません。

 さらに、執行対象とすべき財産が存在するとしても、訴訟のように債務名義取得に時間を要するような場合には、保全手続きによって財産の散逸を防止する手立ても併せて取っておく必要があります。それら一連の手続きに要する弁護士費用、訴訟費用や執行費用等を差し引いても十分に債権の満足に充てるだけのおつりが出るのであれば、強制執行を検討する意義があるのでしょう。


(2)任意に履行させるためには
 債務者に任意の履行を促すことは、債権・債務の関係がある場合に、最初に検討すべきことであると同時に、強制的な手段を検討し尽くした後に再び考えなければならないことでもあります。

 日常生じる債務というのは、強制的手段による回収には事実上なじまないものがほとんどです。知人同士の関係では、債権を裏付ける証拠すら存在していないことはざらです。また、少額の債権を回収するために、回収可能額に釣り合わない費用をかけることもできません。さらに、債務者側にも、払いたくても払えない事情があるのかも知れません。
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 話し合いで決着がつかない場合に、任意の履行を促すために取りうる手段としては、具体的には、以下が考えられます。

ア. 内容証明郵便による催告
 一般的には、内容証明郵便で「払いなさい。」と催告しても、債務者に対して心理的圧迫を与える効果しかありません。債権者が、債務者に対して、訴訟をも辞さないという態度を示すことによって、裁判沙汰になる前に自発的に払う気にさせるということです。しかし、一定の場合には、内容証明郵便を送ることが心理的圧迫以上に重要な意味を持つこともあります。

 例えば、時効(民法第167条1項他)にかかりそうな債権を回収しようとしている場合には、裁判上の請求等の時効中断行為の前段階として、取り急ぎ内容証明郵便を送りつけて、催告(民法第153条)事実とその日付等を明らかにしておく必要があります。

 さらに、家賃滞納が問題となっているのであれば、賃貸借契約を解除する前提として、内容証明郵便を利用して催告事実とその日付等を明らかにしておく必要があります。


イ. 裁判所を利用した紛争解決
 裁判所を利用するのは、訴訟のためだけではありません。

 民事紛争に関しては、和解の一種である民事調停を利用することが出来ます(民事調停法第2条)。当事者同士の私的な話し合いでは決着のつかない問題であっても、法律の専門家である裁判官や調停委員を交えた話し合いでなら、妥当な解決方法が見つかることもあります。もちろん、両当事者が調停に参加することが手続利用の前提となります。

 債権の性質が、養育費等の家庭の問題から生じている場合には、家事事件手続(家事調停・審判)を利用するのが効果的であることが多いものです。家事審判・調停によって定められた給付義務については、債務名義になるのはもちろんのこと、債務者の任意の履行を確保するための制度(履行勧告・履行命令)を利用することも出来ます(家事事件手続法第289条、同法第290条)。

 訴訟以外の、裁判所を利用するこれらの手続きについては、その費用が低廉なうえ、手続きも簡易であるため、弁護士等を依頼せずに当事者自身が申立てを行うことも比較的容易だと言えます。


ウ. 和解等
 一度話し合いが決裂したからといって、和解の可能性が全く無くなったとも言えません。和解の可能性については、紛争開始から全ての過程を通じて常に念頭に置いておかなければいけないのです。

 債務者が、直ちに全額を弁済することはできなくとも、弁済方法や期間について和解する可能性はあるかも知れません。また、ADR(alternative dispute resolution 代替的紛争解決方法)を行う弁護士会や司法書士会等の運営する民間調停機関を利用することを考えても良いでしょう。もちろん民間調停機関の利用に関しても、両当事者が参加することが前提となります。

 もし和解が可能であるならば、その内容は当事者の署名・押印のある文書にしておくべきです。公正証書を作成する必要性については、上記1(2)と同じことが当てはまります。
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 以上、主に金銭消費貸借から生じる債権の回収を念頭に置いて話をしましたが、今回取り上げたような論点は、売買、不動産賃貸借、扶養義務等、誰にでも身近な法律関係から生じる債権についても同じく検討しなければならない問題です。
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posted by 司法書士 前田 at 08:40| Comment(0) | 金銭トラブル

2015年05月20日

CBあさひの携帯用工具の使用感について

 ツーリング中、機械的トラブルに見舞われた時のために、最低限の工具を携帯しておくことが必要です。今回は、先日購入したサイクルベースあさひオリジナルの携帯工具を試してみました。


1. 使用方法
 この携帯工具は、ドライバーや主要サイズのアーレンキー(六角棒レンチ)の他、チェーンツール(チェーンカッター)がコンパクトに収納できるようになっています。まるで自転車界の十徳ナイフです。チェーンツールは、6速から10速に対応しているようです。11速のチェーンに使用できるかどうかは、興味のある人は試してみてください。こんなに充実した内容なのに、税込1380円とは驚きです。同様の携帯工具の中では、おそらく最も安価なのでしょう。
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(CBあさひの携帯工具。小さくてオシャレ。)

 特に、最近、変速の多段化が極端に進んで、後10速以上のスプロケットに対応した薄いチェーンが使用されることが多くなりました。それに伴い、チェーン切れのトラブルが増えてきたように思えます。よって、チェーンツールを携帯しておくことも今では普通なのでしょう。通常整備で使用するチェーンツールはかさばりますが、携帯工具のそれは、折り畳み式で、とてもコンパクトです。
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(通常整備用のチェーンツールは、携帯するにはちょっと・・。)

 チェーンは、縦方向の力に対しては非常に頑丈にできていますが、横方向の力がかかると簡単に切れ(分解し)ます。走行中にチェーンが切れると、切れた部分を構成するプレートやピンが変形するため、その使用不能部分を取り除かなければなりません。そこで、チェーンツールを使って、適宜チェーンを切る(正確には、「ピンを押し出して、リンクを分解する」という意味)作業が必要になるのです。

 チェーンを切る時には、予め接続方法を念頭に置いておきます。ミッシングリンクを使って接続するつもりであれば、チェーンの両端がインナーリンク(狭いリンク)になるように切断します。リンクピンで接続するつもりであれば、チェーンの片端はインナーリンク、もう片端はアウターリンク(広いリンク)になるように切断します。
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(ミッシングリンク。)
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(アンプル型のリンクピン。挿入しやすいように誘導部分がついている。)

 ここでは、ミッシングリンクも予備のリンクピンも携帯していないような場合に、既存のリンクピンを使ってチェーンを接続する方法を紹介します。サバイバルテクニックとして昔からお馴染みの方法です。
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(要らないチェーンの切れ端を使って練習しておきます。)
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(チェーンツールの爪にチェーンを引っかけて、ピンを押し出す。)
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(ピンは片側のプレートに残ったままにしておく。このピンを再利用するからです。)
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(繋ぐ時は、飛び出たピンを押し戻します。)
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(接続完了。接続部分が硬くなっていないか確認します。)

 注意すべきは、既存のリンクピンを完全に押し出してしまわずに、リンクを分解できるギリギリの位置までで止めておくことです。力加減が分かりづらいので、ピンがある程度押し出されたら、押すのを中断してピンの出具合を何度も確認しながら少しずつ作業を進める必要があります。ぶっつけ本番ではなくて、要らなくなったチェーンの切れ端を利用して予め練習しておくことをお勧めします。

 ところで、この携帯チェーンツールをよく見ると、チェーンを固定するための爪が2か所あることに気づきます。チェーンを切ったり繋いだりといった通常の用途で使用するのは先端側の爪(写真参照)です。これに対して、内側の爪は、接続したチェーンが硬くなってしまった場合に、それを補正して動きを良くするために利用します。
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(通常用の爪と補正用の爪とを使い分ける。)

 ピンで接続したチェーンの動きが硬くなってしまう原因は、チェーンを構成するプレート同士が必要以上に押し付け合って、摩擦を生じるからです。チェーンが滑らかに動くためには、構成部品それぞれの間にわずかな隙間が必要なのです。

 チェーンが硬い場合には、内側の爪に、接続した時とは反対方向にチェーンを引っかけて、ピンをほんのわずか押してあげます。すると、チェーンに横方向の力が加わって、プレート同士の間に隙間ができて、スムーズに動作するようになります。この時、ピンを押し出すほど力を加えてはいけません。もちろん、チェーンが硬い時には、こんな工具を使わずとも、手でチェーンをこじってあげれば簡単に同じ効果が得られます。



2. チェーンを繋いだ後の注意事項
 チェーンを切って、繋ぎなおすと、チェーン全長が短くなります。場合によっては、そのことによってロー側のギア(内側の大きなスプロケット)への変速ができなくなることがありますので、作業が終了したからといって直ぐに走りだしたりせずに、クランクとホイールを空転させて変速具合を確認することを忘れてはいけません。

 また、走行中切れたチェーンによってディレイラーやハンガーが変形して使用不能になることもあります。そのような場合には、シングルスピード(変速無しで)で走行できるように、ギア比、チェーンライン及びチェーン長を調整します。

 出先でチェーンを接続するのは、どのような方法を採ったにせよ、ただの応急措置です。よって、力任せにクランクを回して走行してはいけません。また、無事に帰宅出来たら、チェーンごと新品に交換するのが賢明でしょう。



 CBあさひの携帯工具を使ってみて、応急用として必要十分な機能性があると思いました。もちろん、通常整備ではもっとちゃんとした工具を使用することは常識です。しかしそれ以前に、出先でチェーンが切れたりしないように、日頃からチェーンの手入れをすることや、変速タイミングとその方法についても気を使うことが大切でしょう。

 以上のようなことを書きましたが、普段分厚いチェーンの自転車にばかり乗っている私は、今まで幸いなことにチェーントラブルにあったことがありません。この先も、このようなチェーンツールを使うはめにならないことを祈ります。

 では、また・・。
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posted by 司法書士 前田 at 10:13| Comment(0) | 自転車

2015年05月18日

ロードバイクへの道?(買いそうで買わない・・の巻)

 昨年から、坂用のロードバイクが欲しくなって、あちこちの自転車屋さんを見物しています。多分すぐには買わないだろうなと感じ始めてはいるのですが、ただ見に行くことにも意義はあるのです。
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(物欲とは、満たすものではなくて、楽しむもの。)


1. サイクルショップカンザキ阪急千里山店
 2015年5月18日、今回の目的地はサイクルショップカンザキ阪急千里山店です。神戸の自宅からは、片道30キロメートル程離れた場所なので、軽い運動をするには良い位置にあります。

 カンザキさんは、インターネット通販にも力を入れているためか、魅力的な価格の設定をしています。私みたいに自分で自転車いじりするのが好きな人間にとっては、販売価格が安いというのはありがたいことです。店舗の近くに住んでいる人にとっては、アフターサービスを受けやすいでしょうから、なおさら良いでしょう。

 今回使用したのは、ちょっと前にオーバーホールの終わったシングルスピードの鉄自転車です。多段変速のロードバイクを見物しに行くという目的に矛盾するようですが、このノーブランドの自転車に乗ると、「変速機は必要ないな。」と感じてしまいます。
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(恐竜も私の逃げ足にはかないません。)

 途中、何箇所か交差点を間違えてしまいましたが、1時間半くらいで目的地に到着しました。


2. 見物開始
 カンザキさんの店舗は、想像していたよりもずっと小ぢんまりとしており、危うく通り過ぎそうになりました。
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(店構えはオシャレなところもなく・・。)

 店内には、組立中の高級車から、手ごろな自転車まで、びっしりと並んでいます。
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(高級そう、でも脆そう・・。)
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(10速アルテグラで組んだアルミロード。安い・・。)
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(カーボンバックのfondriest。これもお買い得。)


 私の探しているようなクロモリロードバイクの展示はさほど多くはなかったのですが、10万円程度の車種は、買い得感があって良いなと思いました。
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(9速ソラを装着したMASI。オサレ・・。)
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(ちょっとお高めだが、塗装と接合部の処理がきれいなコンパクトプロ。色が好みではないが・・。)

 私は、自転車屋さん見物をしたときには、自転車をガン見しながら「ここをこうして、あそこをああして・・。」といろいろ妄想します。ひとしきり妄想を済ませた頃には、満足してしまうので、結局何も買わずに店をあとにします。お店にとっては、私は迷惑な訪問者なのでしょう。しかし、そのうち、「ビビッ」と感じるような自転車を見かけたら、その時に具体的に購入を検討すれば良いのだと思います。それまでは、見物だけの自転車屋さんめぐりが続きそうです。


3. 本日のお買い上げ
 カンザキさんとは全然関係のない話ですが、帰宅途中にサイクルベースあさひに立ち寄って、携帯用工具を購入しました。チェーンツールまでついて、なんと税込1380円です。他社の同等品が2倍以上する中で、このお値段はとてもお買い得だと思います。この工具の使い勝手については、次回報告します。
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(使い方によっては、とても便利なCBあさひ。)
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(税込1380円。おススメ。)



 台湾や中国でのOEM生産が当然になった現在では、自転車に貼ってある有名ブランドのデカールには、模様以上の意味はなくなってしまいました。私にとっては、性能の良いお買い得な選択肢が増えたことは、歓迎すべきことです。あちこちの自転車屋さんを見て回ると、そのような変化に伴って、自転車の売り方、値付け、サービス提供方法等も変わってきたのだと感じます。自転車の基本設計自体は、1世紀以上たいした変化をしていないのにもかかわらず。
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(カトリック芦屋教会。建物に反射する光の加減が夏の到来を知らせます。)

 では、また・・。
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posted by 司法書士 前田 at 10:14| Comment(0) | 自転車