2016年10月29日

カレンダーの台座をDIY

 来年のカレンダーを準備する時期になりました。カレンダーは、目立つ位置に貼って毎日見るものなので、インテリアの一部として見た目も大切です。

 そこで今回は、オシャレさん達に人気だと噂の「北の住まい設計社」製の台座付カレンダーを参考にして、先ずはカレンダーの台座を作ってみましょう。
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(「北の住まい設計社」のカレンダー。)


 ここからは、写真と共にどうぞ。
 
 設計図はありませんが、A3の画用紙を使ってカレンダーのリフィルを作るつもりなので、完成する台座の大きさは30cm×30cmと決めました。そのイメージに合わせて、近所のホームセンターで材料をそろえます。薄いヒノキの板等を買いました。
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 ノコギリで木材を真っ直ぐに切るのは難しい作業のひとつです。プラスチックの板をガイド(あて木)にして切断します。
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 部品完成。次は組み立てです。
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 ボンドで部品を仮止めします。先ずは、台座の裏側につけるフレームを接着します。フレームをつけると高級感が増すだけではなくて、木材が反ったり割れたりするのを防ぐことが出来ます。釘は、真鍮製の飾り釘です。
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 カレンダーリフィルを固定する位置に穴を開けます。一般的な穴あけパンチと同じサイズの穴2つです。
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(切断面のバリは、サンドペーパーで平滑にします。)

 台座の裏側には、ナットを埋め込んで、瞬間接着剤で固定します。表からは、リフィルを、指で回せるネジで固定するのです。
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(表側。指で回せるネジ。)

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(裏側。ナットが埋め込まれ、固定された。)

 ネジが外側から見えないようにフラップ(蓋)を作ります。ネジのあたる部分に窪みを掘っておくと、仕上がりが綺麗です。
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(ドリルや彫刻刀が手近になかったため、工作用ルーターで穴を掘る。)

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(ネジ頭の納まる窪みが完成。)

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(蝶番で台座とフラップを連結。)

 部品が組みあがった後は、120番程度のサンドペーパーで、角を丸めたり、木材同士の段差を揃えたりすれば完成です。水性ニスを塗っても良いでしょうが、当面このままで使ってみようと思います。
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(表)
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(裏)
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(フラップの角を丸めてあります。)

 材料費:1500円くらい
 完成品の価値:priceless

 リフィルを作ったら、写真を追加します。またね。

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(2017.02.10写真追加。使用中のカレンダー。)

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posted by 司法書士 前田 at 10:15| Comment(2) | 日記

2016年10月10日

チェーン引きの追加

 シングルスピード折り畳み小径車であるTern uno (ウノ)の整備性があまり良くないため、タイヤ交換をはじめ、いろいろなことをサボっていました。久しぶりに、後タイヤをジッと見てみたら、タイヤのゴムが磨り減り、ヒビ割れて、所々カーカス(タイヤの骨組みである繊維)が出ていることに気づきました。これは危険です。
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(磨り減って、糸状のものが見える。このまま走ると、突然タイヤが破裂することも・・。)

 そこで、今回は、後タイヤを交換するついでに、やろうと思いつつもずっと後回しになっていたチェーン引きを設置してみることにしました。

 もともと、unoには、チェーン引きが付いていません。このことも、整備をためらってしまう理由の一つです。後輪を外した後に、チェーンの引き具合と後輪のフレームへの納まり具合とを調整するのが面倒なのです。
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(後輪を脱着するのが面倒な自転車。)
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(シュワルベのcitizenから、シンコーのSR076へ交換。安くて良いタイヤ♪)

 使用するチェーン引きは、ママチャリ用の汎用品です。そのままでは取り付けられないため、最低限の加工が必要です。
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(ママチャリ用の汎用チェーン引き。)

 チェーン引きの付いていないシングルスピード車に、チェーン引きを追加するためには、フレームエンドの幅や形状を考える必要があります。チェーン引きの種類によっても、フレームの内側に付けるタイプのものと、外側につけるタイプのものがありますので、フレームとの相性を見極めなければなりません。
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(三ヶ島の高級チェーン引き。形は様々でも原理は同じ。)
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(チェーン引き装着後。ちょっと不恰好だけど、そのうちちゃんと加工するつもりです。)
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(久しぶりにちゃんと手入れしたuno)

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(2016年10月10日体育の日。六甲はもう肌寒いほど。)


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posted by 司法書士 前田 at 22:04| Comment(0) | 自転車

2016年10月05日

フラットペダルとスニーカー

 自転車という趣味にのめり込むようになって10余年が経ちましたが、未だに私は、同趣味の人達が必ずと言ってよいほど使っているアレとソレを持っていません。

 私の持っていないアレとは、ビンディングペダルのことです。当然、ソレとは、ビンディングシューズのことです。

 趣味として自転車を乗る人の多くは、なんだかんだと理由をつけては、ビンディングペダルを使います。好みの問題なので、それはそれで結構なことです。

 これに対して、私が、フラットペダルを好む理由は、安全で楽しいからです。フラットペダルなら、信号待ちで立ちゴケすることもないし、走行中に自転車から安全に飛び降りる(時には必要なことです。)ことだってできるのです。また、自転車を降りて、野山を歩き回ることだって思いのままです。
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(現在使用しているミカシマLITE。使い心地最高♪)

 そこで、悩むのが、フラットペダルに適したスニーカー選びです。もちろん、専用のスニーカーは山ほど売られていますが、どれも高価なものばかりです。スニーカーなんて消耗品なのだから、安くなければ意味がありません。
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(メレルのフラぺ用シューズ。12,000円か・・。)
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(モンベルのフラぺ用シューズ。これも12,000円か・・。)

 私の独断で、フラットペダル用として使えるスニーカーの条件と考えるのは、以下の3点です。文章にするのもちょっと恥ずかしいくらい、当たり前のことばかりです。

・価格が安い
・丈夫である
・靴底が硬く、薄く、ペダルに引っかかり易い形状である

 「価格が安い」というのは、お金持ちには関係ない条件でしょう。しかし、スニーカーの寿命は意外と短いのです。たとえまったく履かなくても、スニーカーを構成する樹脂や接着剤は、劣化(加水分解やカビ等の浸食)します。高価であったら、そう頻繁に買い替えるというわけにはいかないでしょう。
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(劣化して壊れたトレッキングシューズ。樹脂には寿命がつきもの。)

 「丈夫である」というのは、あらためて言うまでのことではないようにも思います。しかし、自転車を本気で漕いでいる時に、靴にかかる負担を侮ってはいけません。見た目だけの造りの甘いスニーカーなんか、直ぐにボロボロになってしまいます。

 「靴底が硬く、薄く、ペダルに引っかかり易い形状である」というのは、経験から言えることです。逆に、靴底が「柔らかく、分厚く、滑りやすい」スニーカーで自転車に乗ってみれば、すぐに納得してもらえると思います。

 さて、そんな条件に合うスニーカーを探しても、意外と見つからないものなのです。以前気に入って使っていたホーキンスの軽トレッキング用のスニーカーがないか探してみましたが、現在、同メーカーの販売するモデルは、ゴツゴツしすぎているものばかりです。
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(ホーキンスの軽登山シューズ。底が分厚すぎる。しかも、9,000円も・・。)

 結局、見つけたのは、「イグニオ」(アルペングループのブランドのひとつ)のスニーカーです。私にとっては、かなり良い使い心地です。1,980円也。
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(お値段軽けりゃ、ココロも軽い。)

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(2016.10.01秋雨の止んだ隙に・・のつもりが、山の上は雲の中。)
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(2016.10.02やっと晴れました。暮れかかる六甲山。)

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posted by 司法書士 前田 at 13:47| Comment(0) | 自転車

債権の消滅時効について

 権利があるからといって、いつまでもそれを行使できるというわけではありません。権利の行使には、時間的な制限があるのです。このような時間的制限には、消滅時効と除斥期間という趣旨を異にする二つの制度があります。

 今回は、債権の消滅時効について、主に貸金債権のそれを念頭に置いて、誰でも知っておくべき基本的事項を整理してみることにしましょう。
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1. 債権の消滅時効
(1) 債権の消滅時効についての規律
 債権は、原則として10年間行使しないときは、消滅します(民法第167条第1項)。

 これは、たとえば、AがBに対してお金を貸したまま、約定の弁済期から10年を超えて返済も受けず、請求もしないでいたような場合に、Bの返済義務が無くなるということを意味します。

 これに対して、債権が商行為によって生じた場合(=商事債権)には、原則として5年間行使しないときは消滅すると定められています(商法第522条)。

 たとえば、会社である消費者金融業者Cが消費者Dにお金を貸したが、約定の弁済期から5年を超えて返済も受けず、請求もしないでいたような場合には、Dの返済義務が無くなってしまうということです(会社法第5条等)。

 お金を貸すプロである消費者金融業者が、保有する債権を消滅時効にかけてしまうなどということがあるのか、と不思議に思う人も多いことでしょう。しかし、債務者が返済未了のまま行方不明になってしまったような場合、消費者金融業者が、事実上何らの対抗手段(後記2(2)の「請求」)もとらぬまま、時効期間を経過してしまうということは珍しくありません。

 商事債権の消滅時効期間が短いのは、商行為の対象とする取引が大量・反復的で、その処理を迅速に行わなければならないという必要性があるためです。また、商人(=商行為を業として行う人)であれば当然に債権管理能力を備えているはずであるから、その債権が短期間で消滅するとしても、そのようなリスクを甘受すべきだからです。

 また、上記の原則的規定のほかに、民・商法その他の法律に、様々な短期の消滅時効が定められています。例えば、医師の診療報酬債権の消滅時効は3年(民法第170条第1項)、卸売業者の売掛債権のそれは2年(民法第173条第1号)、ホテルの宿泊費債権のそれは1年(民法第174条4号)、といった具合です。しかし、このように債権の発生原因ごとに短期の消滅時効を定める意味は、現在ではほとんど失われています。そこで、数年内に行われるはずの民法改正においては、これらの短期消滅時効の整理・統合も行われる予定となっています。

 さらに、債権の存在が確定判決によって認められた場合には、もともとの債権の消滅時効の期間が何年と定められていようと、確定の時から一律に10年間の消滅時効期間の進行が開始することになります(民法第174条の2)。確定判決だけではなくて、これと同様の効力を有する裁判上の和解や調停等によって確定された債権についても、同じように消滅時効期間が10年となります。たとえば、ホテルを経営する事業者が、宿泊客を相手として、宿泊費用債権(もともとの時効期間1年)を請求する訴訟を起こし、この勝訴判決が確定した場合、同債権の消滅時効期間はさらに10年延長されるわけです。


(2) 消滅時効の趣旨
 債権に消滅時効があるということは、債権者にばかり不利益を強いているように見えます。お金を貸した者が、借りた者に対して、親切心から返済を宥恕してあげていたら、いつの間にか全く返済を受けることができなくなってしまうということだからです。では、このように債権者にとっては不公平な消滅時効という制度は、なぜ存在するのでしょうか?

 時効制度(消滅時効のみでなく、取得時効も)の趣旨としては、次の3つがあるとされます。

@ 長期に存在する事実状態をもとに形成された権利関係を保護する。
A 過去の事実の立証困難を救済する。
B 権利の上に眠るものは保護しない。

 これら@〜Bの制度趣旨は、どれか一つが正しいというわけではなくて、複合して時効という制度を正当化するものと考えられます。

 たとえば、債務者Yが、債権者Xに対する債務を返済し終わったと思い込んで、長年月が経過したある日、突然、Xから返済を求められたという場面を考えてみましょう。このとき、Yにとっても、Yの取引先等の関係者にとっても、Xに対する債務がないとの前提で事実や法律関係が長い年月をかけて積み重なっていることがあります。ここで、もしXの請求を許してしまうと、これらの事実・法律関係を覆してしまうことになるかも知れません(上記@)。また、本当にYがXに対して返済していたとしても、レシートや弁済証書等が紛失してしまって、今さらYに返済の事実を証明させるのは酷であるということもあるかも知れません(上記A)。さらに、長い間、自分の債権を放ったらかしにしておいたXにも、懈怠の責任を負わせても然るべき場面もあるでしょう(上記B)。

 時効の制度趣旨@〜Bとは、要するに、権利が行使されないという事実状態が長期間継続することから生ずる様々な問題(事実・法律関係の安定化の必要、証拠の散逸、権利者の懈怠)に対応したものだと理解することができるでしょう。



2. 中断と援用
(1) 時効の援用とは
 債権の消滅時効期間が経過したからといって、当然に債務者の履行義務が消滅するわけではありません。債務者は、履行義務を免れたいのであれば、時効期間経過後に、時効を「援用」(民法第145条)しなければなりません。

 援用とは、時効の効果を受けるという旨の相手方に対する一方的な意思表示のことです。援用は、訴訟内外を問わずに行うことが出来ます(大判昭和14年3月29日)。訴訟外で時効を援用する場合には、内容証明郵便を利用するのが一般的です。

 援用するか否かは、援用権者(債権の消滅時効の場合には、援用権者=債務者ということ。)の意思にかかっています。もし、債務者が、消滅時効期間の経過した古い債権に対して、返済しようと思うのであれば、援用せずに、返済しても構わないのです。

 ところで、租税等、国の債権にも消滅時効が定められていますが、これに対する履行義務の消滅のためには援用を要しません(会計法第30条、31条等)。つまり、租税債権は、中断(下記(2))事由なく5年を経過すれば、当然に消滅するのです。


(2) 時効の中断とは
 時効は、権利の不行使という事実状態が継続することから生ずる問題を解決するための制度です。逆に言えば、権利が正常に行使されているのならば、時効期間の完成を阻止すべきというだということになります。

 このため、民法は、時効の完成を阻止する「中断」という制度を定めています(民法第147条)。中断は、単に時効期間の進行が止まるだけではなくて、中断の事由が生じた時点に時効期間を初期化する(ゼロから再スタートする)という効果をもつ制度です。中断事由としては、次の三つがあります。

@ 請求
A 差押、仮差押又は仮処分
B 承認

 まず@「請求」とは、単に相手方に履行を要求するという普通の意味(これを「催告」といいます。)ではありません。時効を中断するための「請求」とは、裁判所を利用する手続きである必要があります。たとえば、訴訟、支払督促、裁判上の和解手続、及び破産手続きへの参加等が、ここでいう「請求」に該当します。

 次にB「承認」とは、債権の消滅時効が問題となる場面では、債務者が自ら債務を負っていると認める旨の意思表示をすることです。たとえば、債務者が、債権者に対して、「私は○○さんに、金100万円を借りました。」と一筆差し入れることは、ここでいう「承認」に当たります。さらに、債務者が、債権者に対して、債務の一部を返済することも、返済という行為によって黙示の「承認」をしたことになります。

 A「差押、仮差押又は仮処分」については、分かり易いので、説明は省略しますが、@〜Bの中断事由は、いずれも権利不行使の状態を破るという点で共通しています。

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posted by 司法書士 前田 at 11:10| Comment(0) | 金銭トラブル